次の10年で、技術者・技能者が100万人単位で減少する建設業界。2024年には他産業から遅れること5 年、ついに「働き方改革関連法」の適用を迎えます。長時間労働を解消し、安全や品質も確保しながら圧倒的な人手不足に対応するには、測量、設計、施工、維持管理、技能伝承など「全方位」でITの活用が不可欠です。
本レポート「建設テック未来戦略」は、建設業の未来をより良いものに、という強い願いから生まれました。長年にわたり建設業界を見つめ続けた編集者と、IT業界を知り尽くした編集者2人がタッグを組み、「建設業界がITを使いこなすため」「IT業界が建設業界のニーズをつかむため」の情報を網羅しました。ぜひ、本レポートを戦略立案と実行にお役立てください。
本レポートでは、まず建設業界の構造と課題を明らかにし、解決の手段となり得る有望な技術50を選定しました。また、それらのIT活用によって、建設業界が2030年までにどう変化していくのかを展望。分野別のIT導入ロードマップで解説します。
(※目次、第3章で有望技術50を全てご覧いただけます)
本調査では、50の有望技術について、「購入したい」「開発したい」などの利用意向を、「すぐにでも」「将来的には」といった時間軸と併せて調査。建築・土木それぞれの分野で建設会社の“本当のニーズ”と“IT導入のスピード感”などが掴めます。
●主な回答企業 大林組、奥村組、オリエンタルコンサルタンツグローバル、鹿島建設、熊谷組、久米設計、清水建設、大成建設、大日本土木、大和ハウス工業、竹中工務店、千代田コンサルタント、東急建設、戸田建設、飛島建設、日揮、日本工営、フジタ、本間組、三菱地所設計 ほか
●調査 日経アーキテクチュア、日経コンストラクション、日経コンピュータ、日経クロステック、日経BP 総合研究所 社会インフララボ
ニーズが高く有望な技術50を選定。なぜその技術が注目されているのかを解説します。また、要素技術・最新技術に加え、現時点でどの企業がどう活用しているかといった事例や、市販商品の開発・実用化に関する情報など、今後の技術導入、戦略策定に不可欠な情報を網羅しています。
1 | 背景とニーズ | なぜこの技術が注目されるのか、何が課題となっているのかを解説。 |
---|---|---|
2 | 建設業界の「関心度」 | 土木、建築分野のそれぞれで「利用したいか」「開発したいか」を分析 |
3 | 要素技術解説 | 「どんな場面でどう使うか」に即して必要な要素技術を紹介。 |
4 | 現状の取り組みと最新技術 | 「どこで、誰が、何を活用しているか」という事例や最新技術動向を解説 |
5 | 市販商品・サービスの動向 | 想定利用者層のほか、各社の開発、実用化、発売状況などをレポート |
『そこで、自律化・自動化したICT建機にオペレーターの肩代わりをさせる。将来、オペレーターがいなくなっても現場を回せる態勢を整える。「労災リスクの低減」は災害復旧など…』
『調査結果を基に「関心度」を算出した。土木と建築の「製品・サービスを利用したい」が40%台半ばと…』
『現場の状況や建機周辺にある物体や人を検知・把握する機器としてステレオカメラや3Dレーザースキャナー、LiDAR(ライダー)、レーダー、障害物センサーなどが挙げられる。この他…』
『作業が複雑で技術的な難易度が高い「掘削系」は、大林組とNEC、大裕の3社、大成建設とキャタピラージャパンの2社などが…。いずれも油圧ショベルの自律・自動運転システムで…』
『戸田建設は建築現場で使用するタワークレーンの作業の一部を自動化する技術を開発した。揚重作業の自動化で…』
『大林組は開発した油圧ショベルの自律運転システムの外販も見据えているという。キャタピラーは2020年をめどに、自動運転や自律運転に対応する振動ローラーを…』
建設業界のニーズと、それに対応した次世代の「有望製品・機能」を提示。それぞれについて、求められる仕様や要件を分野別にRFPとしてレポートします。
ニーズ | 「細かい寸法が必要な構造物の 測量を省力化したい」 など |
▶︎ | 有望製品・ 機能 |
自由視点映像による スキャニング など |
---|
7つの技術分野別に 有望技術・製品を提示 |
▶︎ | 測量・調査/企画・計画・設計/施工/施工管理/ 維持管理/防災/住民説明・技能伝承 |
どの場面で、どのような技術が必要とされているのか。有望な技術はどこにあり、今、何ができるのか。そして、この先10年でどのように建設業界に取り入れられるか。「IT活用なくして建設業に未来はない」との強い思いから、これら全てを明らかにすべく、本書の執筆に挑みました。ドローンやセンサー、VRなどひと昔前とは明らかに違った「使える技術」は数多く、パッケージ化された製品の開発も進んでいます。状況は本当に「待ったなし」。建設業界の皆さん、今こそ、動き出す時なのです。
野中 賢
日経BP 総合研究所 社会インフララボ 上席研究員
<経歴>1992年に日経BP入社。建設専門誌「日経コンストラクション」編集部に配属され、主に建設技術、インフラの維持管理、まちづくり、景観などのテーマを担当。2012年10月から日経コンストラクション編集長。2019年4月から現職。
今回の調査でわかったことは、「良い商品があれば購入したい」という強い意向の存在です。極めて特殊な市場で、商品を作るのも難しければ、売るのはもっと難しい—。これがI T 業界から見た建設業界です。しかし、ニーズがあるなら解決策はきっとあります。本レポートでは建設業界が「使いたい」技術と活用シーンを具体的に解説し、次に求められる製品・機能のRFPとして提示。各社がすぐに、または将来導入したい技術から建設業向けDX 戦略が描けるでしょう。建設市場に参入したい方に必携の1冊です。
松山 貴之
日経クロステック 編集委員
<経歴>システムエンジニアを経験して日経BP入社。『日経オープンシステム』『日経システム構築』などの専門誌にてIT技術の記者として活動。データベース技術、プログラミング、ストレージ技術、クラウドコンピューティングを中心に多数の記事を執筆する。その後、『日経SYSTEMS』にて編集長を務め、2014年以降は先端技術テーマの書籍を手掛けるほか、AI/IoT/SIビジネスをテーマにした調査リポートをプロデュースする。
※2章「技術開発・製品ニーズ調査」の一部、3章「建設テックの有望技術リサーチ50」より「レーザースキャナーによる水中の測量・計測」の一部、
「VR/ARを利用した施設や構造物の点検」の一部、4章「建設業界が求める次世代技術の仕様と要件(RFP)」より「施工管理フェーズで有望な製品・機能のRFP」の一部など、誌面サンプルと全目次をPDFでご覧いただけます。誌面サンプルは、日経BPの許諾なく無断転載することを禁じます。
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