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新聞などで目にしない日はないキーワードとなったDX（デジタルトランスフォーメション）。
しかし企業の現場では、「そもそもDXとは何か」「DXで何を実現すればいいのか」「先進企業はどんな取り組みを始めているのか」など、具体的な業務に落とし込んだDX活用は進んでいないようです。また、「DX推進」を掲げていても、自分事として捉える人材は少なく、DXの意識づけに苦労している声がよく聞かれます。
本講座は企業の管理職やリーダーを対象に、DXの基礎から応用、最新事例を学び、DX人材育成の第一歩である「意識改革」を進める講義です。日々の業務で忙しい中、隙間時間を活用し学べるよう、オンデマンド動画で提供します。
さらにお申込みいただいた受講者は、本講座の提供元となる「日経ビジネス課長塾オンデマンド」の600以上の研修動画を期間中ご覧いただけます。DX学習と合わせ、社員・管理職の育成に本講座をぜひご活用ください。
本講座では日経BPが厳選したDXに関連するセミナーやインタビュー、事例紹介を１つのカリキュラムとして提供します。前半はDXを理解するうえで必要な「DXの全体像」を学び、DXが成功している企業や業種の分析、個別企業の実施事例を学んでいきます。後半ではDXを推進する上で必要となる企業のインフラや開発関連知識と、組織・人材育成を学んでいただきます。
各項目の詳細はカリキュラムをご覧ください。
本講座の研修動画は１つ30分程度。それを7日間に分けて受講いただく形を想定しております。さらに学習項目ごとに短く区切っていますので、一つの要素ずつ着実に学んでいただけます。
また、提供期間（契約期間）は6カ月となりますので、その間何度でも見直し、学習いただくことが可能です。
本講座はすべて研修動画を視聴いただく「オンデマンド型」で提供します。
ライブ型の集合研修やオンライン配信とは異なり、受講者の都合のよい時間を利用して学習いただくことが可能です。
また、デバイスもPC、スマホ、タブレットなどで利用いただけますので、在宅勤務中や移動中でも視聴が可能。時間と場所を選ばない隙間時間でご活用ください。
本講座のプラットフォームとなる「日経ビジネス課長塾オンデマンド」には、600を超える研修動画が掲載されており、契約期間中、受講者はすべての動画をご視聴いただけます。
DX以外にも「マネジメント」「マーケティング」「SDGs」「ビジネススキルアップ」などリーダーとチームに必要な学びを取り揃えています。なお、DX関連動画は今後さらに拡充します。ご期待ください。
管理者の方は受講者の視聴状況を管理者画面でチェックすることが可能です。誰がどこまで学習が進んでいるのか、学習が止まっている人がいないか、などを確認し、アラートを出すことが可能です。
1日目＜基礎＞DXとは？ |
DXの全体像と国内DX事例を一気に学ぶ！ |
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DXが対象とする領域には「顧客体験」と「自社組織」の大きく2つある点を理解してください。前者が新規ビジネスの開発や既存ビジネスの改革で、後者は業務の効率化やデータ分析といった領域になります。そしてDXが急速に浸透し、ビジネスモデルが大きく変わりつつある製造業と小売業の現状を見ていきましょう。
経済産業省と東京証券取引所が共同で発表した「DX銘柄2020」35社をご存じでしょうか？ この35社に共通する点として、経営トップが企業価値向上のためにDX推進を強くコミットしている点があります。DX銘柄企業を中心に国内のDX事例を一気に紹介します。
2日目＜基礎＞小売業の事例 |
ホームセンターのカインズ、商品展示に特化した蔦屋家電+。 |
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ホームセンターの雄、カインズ。同社の高家社長がDXへの取り組みを解説します。緊急事態宣言が出される中、我々はなにをすべきなのかを役員とともに議論したという高家氏。デジタル技術を活用して店舗の利便性をどのように高めたのか。またDXを推進するうえで注意した点についても明らかにします。
デジタル起点でリアル店舗を捉え直し、店舗の役割や、販売スタッフという貴重な人材の新たな活用法を見つけ出すヒントを学びます。蔦屋家電＋は、モノを売らない店、つまり商品の展示に特化した店舗です。どうしてこのような発想にたどり着いたのか、そしてそのビジネスモデルとは？
3日目＜基礎＞製造業のDX推進 |
製造業はDXで効果が出やすい？ |
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DXを駆使した新しい「カイゼン」が多くの製造業で進行しています。設備や人員の稼働状況をデジタルで把握し、AI（人工知能）を活用したデータ処理を使って課題を見つけ出す手法の有効性は広く知られ始めました。日経ものづくりの誌面で紹介した事例を中心に、製造業DXの最前線を解説します。
4日目＜基礎＞データドリブン経営 |
ワークマン土屋氏が語る、「データ経営」の神髄。 |
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経験や勘ではなくデータを重視して意思決定する「データ経営」。これによってワークマンは大きな変革をとげました。自身でデータ分析ができる人材の育成を進め、データを元にした全員参加型の経営改革を実現しようとしています。その裏側を土屋氏が解説します。
5日目＜応用＞DX推進の |
プログラミング知識なしでも開発ができる？ |
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自社組織をDXで改革するにはセキュリティとアプリ開発がポイントになります。最新のセキュリティポリシーであるゼロトラスト、現場と一体となって業務アプリを開発するノーコード／ローコード開発を解説します。
6日目＜応用＞DX推進の道筋と |
「さあDX実践！」となったらまず何をする？ |
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DX推進に必要な社内の情報を整理します。最初はそもそもなぜDXを実施するのか、その理由をモチベーションとスコープに分けて考えます。モチベーションには大きく「機会」と「脅威」があり、スコープには新規事業の開発と自社組織の変革があります。
DXを始めるために必要な組織づくりや人材の育成・確保について具体的に解説します。DX組織にはいくつかのパターンがあり、自社の狙いにマッチした組織をつくりましょう。また、DX推進では責任者と執行者をしっかり分けることが大切です。
7日目＜補講＞日本でDXが進まない |
DXの「その先」を考える。 |
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コロナ禍は、中国や米国に遅れをとる日本のDXを推進させる、いいきっかけになったと垣内社長は語ります。日本のDXの遅れを取り戻すにはどうすればいいのか解説します。加えて、日本がDXで出遅れた本当の理由は、「人事制度にある」と指摘します。
本講座を受講いただくと、動画視聴のプラットフォームである「日経ビジネス課長塾オンデマンド」に収録されている600以上の研修動画をすべてご覧いただけます。
「マネジメント」「イノベーション」「マーケティング」「ハラスメント」「SDGｓ」など、日経BPの専門メディアが厳選した管理職、リーダー向けの研修コンテンツをぜひご活用ください。
| ○ | 本講座は法人向け商品です。1社5名（5ID）以上からお申し込みを受け付けます。 |
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| ○ | 受講期間は6カ月です。ご希望に応じて期間延長も可能です。 |
| ○ | 受講料金：5ID、6カ月で税込165,000円から（1ID追加ごとに33,000円） ⇒（実質）一人あたり33,000円！ |
| ○ | 受講期間中、「日経ビジネス課長塾オンデマンド」に収録されている600以上の研修動画をすべてご覧いただけます。 |
| ○ | お申し込みは本サイト下部にある「お問い合わせ・お申し込み」ボタンを押していただき、「日経ビジネス課長塾オンデマンドについてのお問い合わせ」フォームよりご連絡ください。 |
| ○ | その他お申し込みに関する疑問点やご質問も同フォームよりお願いいたします。 |
後日担当者より、お見積もり利用期間、お申込書についてご案内させていただきます。
お申込書に必要事項をご記入いただき、担当者にお送りいただきましたらお申し込みは完了となります。
お申し込みが完了しますと運営会社のアルー株式会社より、管理画面のURL、ログイン用ID/初期パスワードがメールで届き、利用開始となります。
| ● | 利用人数について 本講座は法人向けサービスとなるため、5名（5ID）以上でのお申し込みとなります。 5名以下でのご利用、個人での利用はお受けできませんのでご了承ください。 |
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| ● | 利用プラットフォームについて 本講座は法人向けEラーニングサービス「日経ビジネス課長塾オンデマンド」を利用したオンデマンド型の研修となります。「日経ビジネス課長塾オンデマンド」の詳細についてはこちらをご覧ください。 |
| ● | 視聴推奨環境について 【WindowsPC】 OS：Windows® 8.1、Windows® 10 ブラウザ：Internet Explorer®11 以上、GoogleChrome最新版、Edge最新版、Firefox® 最新版 【MacOS】 OS：Mac OS® X v.10.13以上 ブラウザ：Safari最新版、GoogleChrome最新版、Firefox® 最新版 【iOS（ブラウザ）】 OS：iOS10以上 ブラウザ：Safari最新版 【Android（ブラウザ）】 OS：Android OS 9.0以上 ブラウザ：GoogleChrome標準版・最新版 |
| ● | 講座内容の確認、動作テストについて 受講お申し込みを検討されている方（管理者）には利用期間を定めたトライアルIDの発行を行っております。ご希望のお方はお問い合わせフォームよりご連絡ください。 |
