DX人材育成短期集中講座 | 日経BP

DX人材育成短期集中講座 | 日経BPDX人材育成短期集中講座 | 日経BP
DXの基礎知識を身につけ、主体性を持ったDX人材を短期間で育成します イメージ

 新聞などで目にしない日はないキーワードとなったDX(デジタルトランスフォーメション)。
 しかし企業の現場では、「そもそもDXとは何か」「DXで何を実現すればいいのか」「先進企業はどんな取り組みを始めているのか」など、具体的な業務に落とし込んだDX活用は進んでいないようです。また、「DX推進」を掲げていても、自分事として捉える人材は少なく、DXの意識づけに苦労している声がよく聞かれます。

 本講座は企業の管理職やリーダーを対象に、DXの基礎から応用、最新事例を学び、DX人材育成の第一歩である「意識改革」を進める講義です。日々の業務で忙しい中、隙間時間を活用し学べるよう、オンデマンド動画で提供します。

 さらにお申込みいただいた受講者は、本講座の提供元となる「日経ビジネス課長塾オンデマンド」の600以上の研修動画を期間中ご覧いただけます。DX学習と合わせ、社員・管理職の育成に本講座をぜひご活用ください。

※最新版にアップデートしました(2022年3月)。

お問い合わせ・お申し込み
(6ヵ月、5ID〜承ります)

本講座の受講メリット

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基礎から応用までを
わかりやすく

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基礎から応用までを
わかりやすく

本講座では日経BPが厳選したDXに関連するセミナーやインタビュー、事例紹介を1つのカリキュラムとして提供します。前半はDXを理解するうえで必要な「DXの全体像」を学び、DXが成功している企業や業種の分析、個別企業の実施事例を学んでいきます。後半ではDXを推進する上で必要となる企業のインフラや開発関連知識と、組織・人材育成を学んでいただきます。
各項目の詳細はカリキュラムをご覧ください。

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全7日間、
1日の動画は約30分〜

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全7日間、
1日の動画は約30分〜

本講座の研修動画は1つ30分程度。それを7日間に分けて受講いただく形を想定しております。さらに学習項目ごとに短く区切っていますので、一つの要素ずつ着実に学んでいただけます。
また、提供期間(契約期間)は6カ月となりますので、その間何度でも見直し、学習いただくことが可能です。

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スキマ時間で学習できる
「オンデマンド型」

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スキマ時間で学習できる
「オンデマンド型」

本講座はすべて研修動画を視聴いただく「オンデマンド型」で提供します。
ライブ型の集合研修やオンライン配信とは異なり、受講者の都合のよい時間を利用して学習いただくことが可能です。
また、デバイスもPC、スマホ、タブレットなどで利用いただけますので、在宅勤務中や移動中でも視聴が可能。時間と場所を選ばない隙間時間でご活用ください。

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受講前後の
サポートも

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受講前後のサポートも

受講方法が分かる「ガイダンス資料」、受講後のレポート提出に使える「レポート雛形」を提供いたします。
受講対象となる管理職や部署、チームのメンバーには、IDとパスワードをお伝えするだけで学習をスタートでき、管理者の方に余計な手間をおかけしません。

> ガイダンス資料
> レポート雛形

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DX講座以外にも
600を超える研修動画

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DX講座以外にも
600を超える研修動画

本講座のプラットフォームとなる「日経ビジネス課長塾オンデマンド」には、600を超える研修動画が掲載されており、契約期間中、受講者はすべての動画をご視聴いただけます。
DX以外にも「マネジメント」「マーケティング」「SDGs」「ビジネススキルアップ」などリーダーとチームに必要な学びを取り揃えています。なお、DX関連動画は今後さらに拡充します。ご期待ください。

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受講進捗を
管理機能で確認

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受講進捗を
管理機能で確認

管理者の方は受講者の視聴状況を管理者画面でチェックすることが可能です。誰がどこまで学習が進んでいるのか、学習が止まっている人がいないか、などを確認し、アラートを出すことが可能です。

カリキュラム
1日目

<基礎>DXとは?

DXの全体像と国内DX事例を一気に学ぶ!

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DXの全体像(14分5秒)

DXが対象とする領域には「顧客体験」と「自社組織」の大きく2つある点を理解してください。前者が新規ビジネスの開発や既存ビジネスの改革で、後者は業務の効率化やデータ分析といった領域になります。そしてDXが急速に浸透し、ビジネスモデルが大きく変わりつつある製造業と小売業の現状を見ていきましょう。

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【NEW】データドリブン経営、成功への道筋(27分1秒)

経済産業省が発表した「DXレポート」や「DX銘柄2021」をひもとくことで、国内のDXの現状を俯瞰(ふかん)していきます。加えて、日経コンピュータが取材したデータ活用を中心とした先進事例と、成果を挙げた企業に共通する成功の勘どころを紹介いたします。

2日目

<基礎>小売業の事例

ホームセンターのカインズ、商品展示に特化した蔦屋家電+。
小売業はDX推進でどう売り上げを創出するのか?

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【NEW】デジタルを軸にCX(企業変革)を推進するカインズの戦略とは(30分41秒)

ホームセンターの雄、カインズ。同社の高家社長がDXへの取り組みを解説します。ほぼゼロからスタートしたデジタル戦略は、今ではデジタル施策の内製化を実現しています。ここに至るまでの道のりはどのようなものだったのでしょうか。その秘訣を高家社長が語ります。

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モノを売らない店 蔦屋家電+のビジネスモデルとは(30分44秒)

デジタル起点でリアル店舗を捉え直し、店舗の役割や、販売スタッフという貴重な人材の新たな活用法を見つけ出すヒントを学びます。蔦屋家電+は、モノを売らない店、つまり商品の展示に特化した店舗です。どうしてこのような発想にたどり着いたのか、そしてそのビジネスモデルとは?

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【NEW】事業のフェーズを明確にして、チームを活性化(16分15秒)

メンバーが納得する新規事業プロジェクトの進め方を三越伊勢丹の事例から学びます。特に新規事業を既存事業の物差しで評価してしまう失敗は往々にしてあります。それぞれの事業フェーズを明確にし、継続が難しいと判断した事業は撤退することも必要です。

3日目

<基礎>製造業のDX推進

製造業はDXで効果が出やすい?
DXを駆使した「カイゼン」の先進事例を紹介!

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製造業のゲンバをデジタルでカイゼン、日経ものづくりが見た製造業DX最先端(27分45秒)

DXを駆使した新しい「カイゼン」が多くの製造業で進行しています。設備や人員の稼働状況をデジタルで把握し、AI(人工知能)を活用したデータ処理を使って課題を見つけ出す手法の有効性は広く知られ始めました。日経ものづくりの誌面で紹介した事例を中心に、製造業DXの最前線を解説します。

4日目

<基礎>データドリブン経営

ワークマン土屋氏が語る、「データ経営」の神髄。
そしてDX人材育成のポイント

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ワークマンを変えた「客層拡大」と「データ経営」とは(15分50秒)

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インフラとしてのデータ経営。全員参加型の経営改革へ(7分47秒)

経験や勘ではなくデータを重視して意思決定する「データ経営」。これによってワークマンは大きな変革をとげました。自身でデータ分析ができる人材の育成を進め、データを元にした全員参加型の経営改革を実現しようとしています。その裏側を土屋氏が解説します。

5日目

<応用>DX推進の
システムインフラを整備

プログラミング知識なしでも開発ができる?
最新のアプリ開発とセキュリティを学ぶ

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【NEW】次世代セキュリティーの本命「ゼロトラストネットワーク」(29分26秒)

次世代セキュリティーの本命「ゼロトラストネットワーク」。そもそもゼロトラストとはいったい何なのでしょうか。また、現在、企業が抱えるセキュリティーリスクをどう理解すべきなのでしょうか。誰もが気にしているゼロトラストを分かりやすく解説します。

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【NEW】アフターコロナとDXを乗り切るカギ、ローコード開発を知る(31分8秒)

DXを推進するうえでは、アプリ開発がポイントになります。そんな中、コードをなるべく書かない「ローコード開発」が国内で浸透しつつあります。コロナ禍を乗り越えようとDXへの取り組みが加速する中、先進企業はどのように活用しているのか解説します。

6日目

<応用>DX推進の道筋と
組織・人材

「さあDX実践!」となったらまず何をする?
DX推進のポイントと組織・人材育成の勘所を押さえる。

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DX着手の筋道(11分42秒)

DX推進に必要な社内の情報を整理します。最初はそもそもなぜDXを実施するのか、その理由をモチベーションとスコープに分けて考えます。モチベーションには大きく「機会」と「脅威」があり、スコープには新規事業の開発と自社組織の変革があります。

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DX組織・人材育成(13分41秒)

DXを始めるために必要な組織づくりや人材の育成・確保について具体的に解説します。DX組織にはいくつかのパターンがあり、自社の狙いにマッチした組織をつくりましょう。また、DX推進では責任者と執行者をしっかり分けることが大切です。

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【NEW】DX人材って何ですか?企業変革を成し遂げるための会社組織の勘所(28分51秒)

今、人気が高まっている「DX人材」。しかし、DX人材は大きく不足しており、多くの企業がその確保に頭を悩ませています。そもそもDX人材とは、どのような人材なのでしょうか? DX人材の育成、採用、チームづくりの勘所について、先進企業の事例を交えながら紹介します。

7日目

<補講>日本でDXが進まない
意外な背景

DXの「その先」を考える。
DXが浸透した次に起こることを考えよう

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遅れをとる日本のDX。三菱商事の果たす役割とは?(26分32秒)

コロナ禍は、中国や米国に遅れをとる日本のDXを推進させる、いいきっかけになったと垣内社長は語ります。日本のDXの遅れを取り戻すにはどうすればいいのか解説します。加えて、日本がDXで出遅れた本当の理由は、「人事制度にある」と指摘します。

研修動画600以上「日経ビジネス課長塾オンデマンド」のコンテンツをご利用期間中すべて視聴いただけます。

本講座を受講いただくと、動画視聴のプラットフォームである「日経ビジネス課長塾オンデマンド」に収録されている600以上の研修動画をすべてご覧いただけます。
「マネジメント」「イノベーション」「マーケティング」「ハラスメント」「SDGs」など、日経BPの専門メディアが厳選した管理職、リーダー向けの研修コンテンツをぜひご活用ください。

— 掲載されている研修動画の例 —
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行動科学による部下指導法

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ファンベース実践「はじめの一歩」

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知っておきたいリモートハラスメント

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本気で考えるSDGs経営

「日経ビジネス課長塾オンデマンド」に掲載中の研修動画は
こちらからご覧ください

お申し込み方法、
受講までの流れ
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本講座は法人向け商品です。1社5名(5ID)以上からお申し込みを受け付けます。
受講期間は6カ月です。ご希望に応じて期間延長も可能です。
受講料金:5ID、6カ月で税込165,000円から(1ID追加ごとに33,000円)
⇒(実質)一人あたり33,000円!
受講期間中、「日経ビジネス課長塾オンデマンド」に収録されている600以上の研修動画をすべてご覧いただけます。
お申し込みは本サイト下部にある「お問い合わせ・お申し込み」ボタンを押していただき、「日経ビジネス課長塾オンデマンドについてのお問い合わせ」フォームよりご連絡ください。
その他お申し込みに関する疑問点やご質問も同フォームよりお願いいたします。

お申し込みの流れ

STEP1
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お問合せフォームから
必要事項を連絡

「お問い合わせ・お申し込み」ボタンから利用人数や開始予定日など必要事項をご連絡ください。その際、ご要望の欄に「DX人材育成短期講座」とご記入ください。

STEP2
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担当者よりご連絡

後日担当者より、お見積もり利用期間、お申込書についてご案内させていただきます。

STEP3
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お申込書の記入
ご契約

お申込書に必要事項をご記入いただき、担当者にお送りいただきましたらお申し込みは完了となります。

STEP4
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ID/パスワードの送付・
ご利用開始

お申し込みが完了しますと運営会社のアルー株式会社より、管理画面のURL、ログイン用ID/初期パスワードがメールで届き、利用開始となります。

受講の流れ

STEP1
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  • 管理者
  • 申込者

受講者に
ID/パスワードを送付

管理者の方は送られてきたID、パスワードを受講者に送付してください。

STEP2
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  • 受講者

ログイン、
講座ページにアクセス

受講者の方は送られてきたID、パスワードで「課長塾オンデマンド」にログインいただき、「DX人材育成短期集中講座」にアクセスしてください。

STEP3
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  • 受講者

ガイダンスの確認、
視聴開始

受講者の方はまず初めに受講ガイダンスをご覧いただき、その後講座の視聴を開始してください。
受講後は必要に応じて「レポート資料」をご利用ください。

※お申込みいただいた方にはワード形式でご提供します

お問い合わせ・お申し込み
(6ヵ月、5ID〜承ります)
利用人数について
本講座は法人向けサービスとなるため、5名(5ID)以上でのお申し込みとなります。
5名以下でのご利用、個人での利用はお受けできませんのでご了承ください。
利用プラットフォームについて
本講座は法人向けEラーニングサービス「日経ビジネス課長塾オンデマンド」を利用したオンデマンド型の研修となります。「日経ビジネス課長塾オンデマンド」の詳細についてはこちらをご覧ください。
視聴推奨環境について
【WindowsPC】
OS:Windows® 8.1、Windows® 10
ブラウザ:Internet Explorer®11 以上、GoogleChrome最新版、Edge最新版、Firefox® 最新版
【MacOS】
OS:Mac OS® X v.10.13以上
ブラウザ:Safari最新版、GoogleChrome最新版、Firefox® 最新版
【iOS(ブラウザ)】
OS:iOS10以上
ブラウザ:Safari最新版
【Android(ブラウザ)】
OS:Android OS 9.0以上
ブラウザ:GoogleChrome標準版・最新版
講座内容の確認、動作テストについて
受講お申し込みを検討されている方(管理者)には利用期間を定めたトライアルIDの発行を行っております。ご希望のお方はお問い合わせフォームよりご連絡ください。