アウトソーシングを利用する際に忘れてはならない点は、新たに「アウトソーサーとのインタフェース」を司る、という業務が生まれることである。この点を理解せずにアウトソーシングを利用すると、そのサービスがベストのものかどうか判断できなくなる可能性がある。従って、アウトソーサーとのインタフェース業務をどの部門がどのように行うかは、明確に定めておく必要がある・・・
ただ、中小企業の場合は専任の担当者を設置することは難しいだろう。兼任ということになるだろうが、アウトソーサーとのインタフェース機能を誰が果たすのかを明示しておかなければならない。
中小企業の中には、アウトソーシングを活用して、未整備だったネットワークの構築を行う企業もあるだろう。その際にも、アウトソーサーとのインタフェース機能が必要になるので、この点にも注意が必要。外部に任せるとはいえ、それは「何もしなくていい」ことを意味するわけではない。
アウトソーサーとのコミュニケーションにも、日ごろから注意すべきだろう。運用状況に関する報告書をもらうだけに留まらず、双方向でコミュニケーションを交わす体制が整備されていることも重要だ。これによって時代の変化に対応して仕組みを進化させるという視点は生まれることになる。
